2018年7月1週号

今月の近代史21

地位協定の国際比較
ドイツ/国内法順守義務付け
第2次大戦の敗戦国であるが日本とは比較にならない強い権限で米軍の基地運用に規制をかけている。国内に駐留する外国軍基地に対し、ドイツ国内法の順守や基地返還後の環境浄化責任を義務付け、自治体による基地内の立ち入り調査を認めている。
基地の上空でさえ、民間機を飛行禁止にできない。日本では基地の上空どころか、基地以外の広大な空域を飛行禁止にしている。
日米地位協定は原状回復を米側に負わさない。環境浄化責任を義務付けていない。「基地内管理権」によって基地内の立ち入りができない。
韓国/汚染浄化の責任を義務付け
基地返還後に見つかった汚染でも米軍が浄化義務を負う。基地で汚染が起きた場合、自治体が基地内に立ち入って調査を実施できる。返還前に自治体が環境汚染の事前調査ができる。
日米地位協定は全く真逆で何もできない。
イタリア/基地運用に強い権限
イタリアも第2次大戦の敗戦国であるが日本とは比較にならない強い権限で米軍の基地運用に規制をかけている。すべての米軍基地はイタリア司令官の下に置かれ、米軍は重要な行動をすべて事前通告し、作戦行動や演習、軍事物資・兵員の輸送、いかなる事件・事故でもその発生をイタリアに通告する定めになっている。軍事要員の増員も許可を受けねばならない。基地ごとに年間演習予定の提示義務を課している。米軍の行動が危険とみなした場合はイタリア司令官に米軍の行動を直ちに中止させる権限がある。自治体は米軍の行動に異議を申し立てる制度が確立している。
ドイツ、イタリアの協定と日本の地位協定は天地の違いがあります。ドイツ、イタリアのそれぞれの国内法を適用すること、またさらに厳しい法律が自国にあればそれが適用される。国民の前で公然と協議されるので日米合同委員会のように密室の協議とはちがって、国民は自らの意見を反映できる。
明治以前の時代には無く、明治からできたものは天皇制、教育勅語、暴力政治によって日本はこの時から間違いを修正できずに150年が経過してしまった。
維新の功労者と言われるほとんどが虚像で彼らは足軽以下の地位だったため、自分たちの権威を高め天皇を利用して天皇制をしいた。天皇を崇めない者には不敬罪で厳しく罰した。また教育勅語によって天皇崇拝教育を子供の頃からたたきこんだ。天皇制がナショナリズムを日本人の心に植えつけた。国民に対してとった様々な施策は、暴力による強制を伴った国家的な洗脳だった。日本の権力者がした行動は「国民に事実を隠す」「密室政治」「強い国の言うことは何でも聞く」「国民の生命、財産、人権等を守らない」「倫理がない」「自分の利益のためウソを平気で言う」「暴力で強制する」等、列挙したらきりがない。
世界中で日本の権力者だけが日本がアメリカの植民地で満足している。
独立国になれない日本!

1960年安保時の自衛隊出動計画
安保改定に反対する世論は日本全国に広がり、大都市の大通りは連日のようにデモ隊が行進し国会周辺は、数十万人のデモ隊に埋めつくされた。
国会では衆議院安全保障特別委員会は、60年5月19日に突如、審議が打ち切られた。直後の5月20日午前零時直前、岸は警官隊を国会に導入し、野党議員をゴボウ抜きにして、会期延長を宣言した。
60年安保の際に安保反対のデモを抑えるために、岸総理は赤城宗徳防衛庁長官に自衛隊の出動要請をした。赤城は思案した、武器をもたせて発砲でもすれば、日本が混乱に陥って、武力革命になってしまう。そして、赤城は陸、海、空幕長を呼んで聞いた。
陸幕長は「外国からの侵入に対して対応するのが自衛隊で武器を持って日本人を殺すことは自衛隊の存在理由に反する」と言った。
海幕長は「上陸してまで弾圧することはできません」と言った。
空幕長は「空から爆弾を落とすわけにはいかない」と言った。
総理はバカだが防衛庁長官と陸、海、空幕長は良心があったので日本国民は殺されずに済んだ。
アメリカは軍の撤退の意思がある
世界中で日本だけにしかない異常な制度(地位協定、合同委員会、基地)だと国務省も感じていて、異常な制度をやめようと何度も軍部を説得しているがそれを当事者の日本政府自身が反対し続けてきたという事実がある。年間に7000億円といわれる駐留経費を肩代わりしてまで「占領の継続」をたのみ、アメリカ政府の要人でさえおどろくような米軍への従属状態をみずから望んで続けている。
防衛省・外務省・法務省を中心とした日本政府の官僚たちが在日米軍のトップたちと2週間に1度、会合をし日々密約を結んでいる。日本の官僚は米軍のやりたい放題を許してしまっている。ここに参加している官僚たちは国民の生命、財産、人権を守るどころかまるっきり反対のことをしているのに、出世している。
アメリカ政府はサンフランシスコ講和条約を締結したときから、日本政府に対して「日本を守るために米軍が駐留すると述べたことは無い」と言っている。米軍は日本を守るためにいるから米軍のやりたい放題にしておこうというのは、自民党とそれに一緒になっている政党と官僚が国民に対して大ウソを言っている。
自衛隊の最高司令官はオモテ向きは総理大臣となっているが、実は重大な事案が起きた時は在日米軍司令官が指揮をとることになっている。在日米軍が日本から出撃する時に自衛隊は米軍基地を守る役目がある。米軍と一緒に戦闘地域へ行く義務がある。
「米軍は日本を守るために駐留しているという見方は間違っている」とアメリカ政府が言っている根拠は安保条約6条の極東条項にある。
アメリカ軍が「日本の安全」だけではなく「極東における国際の平和及び安全の維持に寄与するために」駐留すると書かれている。
「日本の安全」と書いてあるのは手紙でいう「拝啓」「季節の挨拶」でしかない、「極東」は地理的概念ではないことは国連でも確認されている。
アメリカ政府のみた自民党と官僚たち
アメリカ政府の交渉担当者は日本側はどんどん言うことを聞いてくれるので文句は言わない。
強い国の言うことは何でも聞く。相手が自国では絶対できないようなことでも、原理原則なく受け入れる。その一方、自分たちが本来保護すべき国民の人権は守らない。そういう人間の態度を一番嫌うのが、実はアメリカ人である。だから心のなかでは日本側の態度を非常に軽蔑している。自民党や官僚の態度について「インテグリティがない」と表現している。
「インテグリティ」というのはアメリカ人が人間を評価する場合の非常に重要な概念である。
あっちこっちで言うことを変えない。倫理的な原理原則がしっかりしていて、強いものから言われたからといって自分の立場を変えない。自分の利益になるからといって、いい加減なウソをつかない。「人格の完全否定になる」。アメリカ人の交渉担当者たちから、自民党や官僚たちは心の底から軽蔑されている。

主権なき国家=治外法権
2004年8月13日に沖縄国際大学構内に米軍ヘリが墜落し、爆発炎上した。飛び散ったヘリの破片は周辺建物など50か所以上を直撃した。数十人の米兵が大学に無断で立ち入り、事故現場を占拠しました。警察、消防、知事、市長、国会議員も米軍の許可がないと中に入れない。治外法権エリアになってしまった。稲嶺沖縄県知事は小泉総理に面会を申し入れたが「夏休み中」を理由にアテネ五輪のテレビ観戦に明け暮れ面会申し入れを拒否した。外務省は米軍の暴挙を「問題なし」と見送る始末であった。
民間人が軍人を銃を持って守る。米軍基地の日本人警備員の銃携帯を国内法を曲解した。
米国防総省は「日本の領空で実施している低空飛行訓練をより効果的にするには、厳しく過酷で、可能な限り実戦に近いものでなければならない」と報告した。日本政府は米軍の望み通りの訓練ができるようにしている。被害を受ける国民からすると、国民を愚ろうしているそのものだ。
伊江島事件=裁判権放棄
伊江島の米軍射爆場で演習終了を告げるのを確認し、村民40人と草刈に入ったAさんは二人組の米兵に車で追い回され、信号銃で狙撃された。左手首に命中した。日本政府は発砲米兵に対する裁判権を放棄した。裁判権は米軍によって行使され、100ドルの罰金刑に処せられた。
国は裁判権を放棄したから補償もなくなると脅し、100万円の補償金で手打ちを強要した。
貨物船「日昇丸」当て逃げ事件
鹿児島県沖の東シナ海で日昇丸が米軍原子力潜水艦に当て逃げされ沈没した。衝突後に浮上した原潜は事故の通報をせず、救助活動もせずに潜航した。日昇丸の乗組員15人のうち2人が死亡した。米側は艦長資格はく奪の処分をしただけであった。日本政府は「米側は最大限の誠意をつくした」として決着を図った。
訴訟を提起できない
米軍への異議はまず日本政府を訴え、日本政府経由で米側に是正や救済措置を求める。現実は日本政府は米側に言うことはしない。
米側は返還した施設でも有事には使用権で使用し、必要に応じて通常施設・区域に切り替える。米軍撤退後は「実際上自衛隊によって管理されていなければならない」 米軍の排他的管理権=強大特権
米軍基地は日本国内にあり国内法が適用されるはずだが、「米軍の管理権を侵害しないかたちで国内法を適用する」というのが政府見解=米軍には国内法は一切適用しないと言っている潜水艦は領海内に入る場合は浮上し国旗を掲げて入港することが国際法上の取り決めとなっているが、米潜水艦は潜航非掲旗による入港を容認させられている。
軍人・軍属・家族の出入国に旅券も査証もいらない。
米軍公用車には自動車損害賠償補償法が免除されている。事故を起こした時保険支払がない。
関税、税関検査の免除。米軍は何でも輸入可能。麻薬なども「医療用」なら輸入可能。
基地が環境汚染されていても米軍が浄化することは全くない。
米軍人が犯罪を犯しても日本に引き渡されない要因の一つとして、容疑者の人権保障をめぐる日本の刑事司法の後進性が指摘されている。米政府は警察署などの代用監獄への拘禁禁止などを日本政府に求めてきた。日本政府は代用監獄を継続している。日本のこの現状が地位協定を改定を阻む壁とも言われている。
世界中で日本だけにしかない異常な事態、アメリカ国務省が異常なことはやめようと軍部を説得している。しかし、現実はアメリカ政府が何度も検討した米軍の撤退計画に対し、日本政府が反対し続けてきた。駐留経費(7642億円以上)を負担してまで「占領の継続=植民地」をたのみ、アメリカ政府でさえ驚くような従属状態をみずから望んで続けている。
被害を受ける住民に背を向け、米軍の使い勝手の良い基地の維持を優先する政府の姿勢を改めるさせなければならない。おかしいじゃないかという国民世論がでてこないことも占領政策が継続している要因の一つである。最大の要因は自民党と官僚がアメリカ隷属を望んでいるからである。

日露首脳会談2016年12月
2016年11月にモスクワ入りした谷内国家安全保障局長はロシアのパトルシェフ安全保障会議書記と会談。複数の日本政府関係者によると、パトルシェフ氏は、日ソ共同宣言(1956年、平和条約締結後に歯舞群島と色丹島を日本に引き渡すことが明記された)を履行して二島を引き渡した場合「島に米軍基地は置かれるのか」問いかけてきた。谷内氏は「可能性はある」と答えたという。朝日新聞2016年12月14日
この日本の報道を、ロシアのメディアは「(北方領土が)日本になれば、米軍基地が置かれる可能性がある」(国営テレビ)などと伝え、一斉に反発。ロシアのぺスコフ大統領報道官は「ロシアなら会談内容を明かさない」と日本側に強い不快感を示した。
ウラジオストックの海軍基地は、ロシアの太平洋艦隊の拠点である。日本に北方領土を返還した場合、その目と鼻の先に米軍基地がつくられる可能性があるのであれば、それはロシアにとって安全保障上受け入れがたいと暗に言っているのである。
さらに、プーチン大統領は首脳会談の直前のインタビューで次のように述べている。
日本が(米国との)同盟で負う義務の枠内でロ日の合意がどのくらい実現できるのか、我々は見極めなければならない。日本はどの程度、独自に物事をきめられるのか。我々は何を期待できるのか。最終的にどのような結果にたどり着けるのか。それはとても難しい問題だ。
平和締結交渉でロシアが重視する、日米安保条約上の「義務」とは何を意味するのか。ここで日米地位協定が関係してくる。そのことを掘り下げた日本のメディアは皆無である。
日米地位協定には「全土基地方式」と呼ばれる次の規定がある。
アメリカは日本のどこにでも基地の提供を求める権利がある
イラク、アフガニスタンでもこんな「主権の無い」協定は結ばれていません。世界中で日本だけが異常な協定を結んでいます。
「主権の無い=アメリカの植民地」に日本がなってしまった要因は「明治維新」しかないと思う。明治以前は京都に天皇はいたが天皇制国家ではなかった。一般庶民は天皇の存在を意識することがなかった。長州の毛利藩は特殊な藩で殿様はお飾りにすぎなかった。実権は家老たちが握っていた。従って、殿様は家老たちの好き勝手にしないと暗殺されるという恐怖感があった。また、忍者組織があり、上忍、中忍、下忍と階級があった。伊藤博文は下忍だった。地政学的に長州、薩摩は朝鮮、中国と近かったため、山口の田布施と近隣の地、鹿児島の田布施などは特に渡来人が住みついたところで、山口と鹿児島の田布施から8名の総理大臣が出ている。日本の経済界の重鎮も多く出ている。また、明治天皇にすり替えられた大室寅之祐も山口の田布施出身である。
明治の暴政が改められることなく平成まで150年間も続いていることが異常な事態である。
国民の意識が変わらなければと思うが長い期間洗脳されてしまったので、そう簡単にはいかないと思う。為政者、官僚、マスコミの言うことを額面通りに聞き入れないことが洗脳されないために大事なことだと思います。

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◆集客・営業・広告・販促・マーケに役立つビジネスコラム 2018年7月2週号

■集客・営業・広告・販促に役立つ心理マーケティング

『椅子を二つ用意して視点を変える』

場所や環境を変えると視点が変わると言われます。
だから旅行に行くと今までとは違う自分を発見できたりするわけです。

そして、これは旅行に行かなくても家の中でもできます。
椅子を二つ用意して向かい合わせに置きます。

例えば右側の椅子にあなたが座ります。そして、向かいの椅子にあなたが苦手と思っている人や最近関係がギクシャクしている人をイメージします。あなたは相手に向かって言いたいこと、思っていること、感じていることをすべて口に出して伝えます。伝えきったら自分の身体と心をそのまま椅子に残しておくイメージを持って(あくまでもイメージです)椅子から立ち上がります。

そして、向い側の椅子にいる相手の身体の中にすぽっ!と入るイメージを持って(あくまでもイメージです)相手の椅子に座ります。そして、相手になりきります。表情、仕草、口調、態度等すべて相手になりきります。目の前の椅子には「あなた」が座っています。(あくまでもイメージです)

相手になりきって目の前にいる「あなた」に言いたい事を伝えてください。相手になりきって全て伝えてください。伝えきったら相手の身体からすぽっ!と抜け出すイメージを持って椅子から立ち上がります。

そして、再び、先ほどの椅子に座ります。あなた自身の身体にすっと戻るイメージを持って、あなたの椅子に座ります。そして、相手の言ったことに対してどんな感じがするのか考えてみましょう。

たぶん、今までとは違う視点で相手のことを考えている自分に気がつくはずです。 これは心理学の実習ではよくあるワークですが、結構、視点が変わります。


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◆集客・営業・広告・販促・マーケに役立つビジネスコラム 2018年7月3週号

■集客・営業・広告・販促に役立つ心理マーケティング

『小さな要求』

想像してください。あなたは出張途上の新幹線に乗車しています。
あなたは資料に目を通しています。その時に車内販売員があなたの顔を覗き込み、
「美味しいドーナツはいかがですか?」
と聞いたら、あなたはどう思うでしょう。
きっと、「なんだコイツは!!ウザイ!」と思いますよね。

ではもう一つ想像してください。
あなたが新幹線車中で資料に目を通している時に向こうから車内販売員が
「ホットコーヒーいかがですか」
と言いながらこちらに向かってきました。喉が渇いたあなたは
「ホットコーヒーをください」
と声を掛けます。

そして、あなたが財布を開いた瞬間に車内販売員さんがあなたの顔を覗き込み
「美味しいドーナツもご一緒にいかがですか?」
と聞いたら、あなたはどう思うでしょう。

おそらく「なんだコイツは!!ウザイ!」と思う人は少ないはずです。
そして、ドーナツを買う人も現れるはずです。

人は自分で決めた行為の延長にある相手からの依頼には抵抗がなくなる、のです。だから、相手に承諾して欲しいことがある時には最初に小さなことでも良いので相手に自分で決めてもらうことが大切になります。部下やスタッフを指導する時も、お客様に販売をする時も同じです。
最初に小さな要求を出して、それを受け取ると相手が自分で決めて、それからさらに次の大きな依頼を出すのが人間心理を考慮すると効果的順番になります。

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◆集客・営業・広告・販促・マーケに役立つビジネスコラム 2018年7月4週号

■集客・営業・広告・販促に役立つ心理マーケティング

反応の良いキャッチコピーを書くためのコツはお手本となるコピーをマネして、自社に応用することです。今回は雑誌、新聞、サイトや書籍タイトル等で見つけたお手本となるキャッチコピーを紹介させて頂きますので、あなたの会社やお店でのコピー作りの参考として下さい。

『ハイパー副業の凄い稼ぎのからくり』

これは雑誌の副業特集記事を紹介する見出しコピーですが、
記事の内容から考えると「副業の実態」とか「副業特集」という
見出しでよいはずです。
でも、
「副業特集」
ではインパクトがありません。訴求力が弱い。それを
「副業特集」
「副業のからくり」
「副業の凄いからくり」
「ハイパー副業の凄いからくり」
「ハイパー副業の凄い稼ぎのからくり」
と、いうようにこれでもか!というぐらいに基本文を修飾して誇張しています。
さらに誇張すれば次のようになります。
『【緊急速報】衝撃!ハイパー副業の凄い稼ぎのからくり』
基本となる文章は平凡でもその文章に『緊急速報』『からくり』『ハイパー』『前代未聞』『空前絶後』 『緊急告知』『業界初』『史上初』『永久保存版』『初公開』『新開発』『驚異』『保証』『警告』『注目』『魔法の』『絶賛』『マスコミで話題の』『奥の手』『衝撃の』『TV(雑誌・新聞)で紹介された』『究極の』『速報』『新登場』『新型』『ニュー』『緊急提言』『奇跡の』『極上の』といった言葉で修飾をすると俄然訴求力がアップします。